メールマガジンコラム 一覧

  • 2017年06月07日
  • 大内 範行
  • 【メルマガコラム】宙ぶらりんの時期を大事にしよう
  • 発信元:メールマガジン2017年6月7日号より a2i代表 大内 範行 a2i代表 大内 範行
  • 本日のコラムは、自分の中で「転機」がどんな時に起きたのか、という話をします。ここでいう「転機」とは、自分の取り組むエリアが大きく変化した場面を指します。
    具体的に私の場合、新卒でコンピューター企業に就職したところからはじまって、その後、インターネット→ SEO→アナリティクスと変化していきました。振り返るとこういった変化は、いつも仕事が宙ぶらりんの時期に起こってきました。

  • 2017年05月24日
  • ALBERT 浜田 和美
  • 【メルマガコラム】「流れを掴み、型として学ぶ」ほうが結果効率的になることもある
  • 発信元:メールマガジン2017年5月24日号より ALBERT 浜田 和美 ALBERT 浜田 和美
  • セミナーや講座の参加者からの感想で、「実務に直結する内容を聴きたい」という声をいただくことがたびたびあります。仕事で忙しい中、限られた時間を割いて話を聴きますので、自身の実務に関係する項目のみをかいつまんで学びたいという思いは当然湧き上がるでしょう。

  • 2017年05月17日
  • 大内 範行
  • 【メルマガコラム】アナリティクス時代の意志決定
  • 発信元:メールマガジン2017年5月17日号より a2i代表 大内 範行 a2i代表 大内 範行
  • 今回アナリティクスサミットを、丸一日ぶっ通しで聞いて、「ビジネスの意思決定が、完全に顧客経験をもとにされているんだ」という点を実感しました。

    4月20日に行われたアナリティクスサミットでは、合計6つの主催者セッションが行われました。業種も多岐にわたり、お話いただく立場も企業の経営陣、部署のリーダー、プロジェクトのマネージャなど多岐にわたりました。その取り組みも、カスタマージャーニーやクロスデバイス分析、メールの改善、アプリのUX改善など多種多様です。

  • 2017年04月26日
  • Rejoui 菅 由紀子
  • 【メルマガコラム】分析実践のワークショップで重要な3つのこと
  • 発信元:メールマガジン2017年4月26日号より Rejoui 菅 由紀子 Rejoui 菅 由紀子
  • 前回のコラムでは「分析者の即戦力が採用できないときに行うべきこと」として、人材育成とポテンシャル採用(そして育成)を挙げ、自社のデータを提供してのワークショップ開催を提言しました。

    その際に重要なポイントとして、下記の3点を挙げました。

    - お客様用の演習用データのみで行わないこと
    - 分析ソフトウェアの操作説明にならないこと
    - 分析の実践はグループワークで行うこと

    今回はこの3点について詳細をお話ししたいと思います。

  • 2017年04月19日
  • Rejoui 菅 由紀子
  • 【メルマガコラム】分析者の即戦力採用が出来ないときに行うべきこと
  • 発信元:メールマガジン2017年4月19日号より Rejoui 菅 由紀子 Rejoui 菅 由紀子
  • 人工知能関連技術が加速度的に世の中のあらゆる場面で活用される時代に突入しています。そのため、アナリスト・データサイエンティストなどデータリテラシーの高い人材はこれまで以上に企業から求められており、採用市場は激化しています。

  • 2017年04月05日
  • ALBERT 浜田 和美
  • 【メルマガコラム】他チャネル連携時におけるレポート設計視点
  • 発信元:メールマガジン2017年4月5日号より ALBERT 浜田 和美 ALBERT 浜田 和美
  • 春になり新たな年度がはじまりますと、組織や担当者変更を行なう企業が多くいらっしゃいます。組織や担当者が変わり施策を組み直すケースや、施策実行のために組織変更を行なうケースなどがあり、春は双方のご相談が増える時期でもあります。

  • 2017年03月29日
  • 衣袋 宏美
  • 【メルマガコラム】新年度は「Google アナリティクス定例セミナー(年5回開催)」が始まります
  • 発信元:メールマガジン2017年3月29日号より 衣袋 宏美 衣袋 宏美
  • 月例セミナーの企画運営を担当している副代表の衣袋です。4月から始まる2017年度は、今までの月例セミナーに加えて、Google アナリティクスの初級セミナーを年5回行うことが決まりました。その簡単な紹介をさせて頂きます。Google アナリティクス本の著者などを中心とした講師による年間プログラムです。法人会員の社員の方々の教育プログラムとしてもご利用頂けるのではないでしょうか。

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