春になり新たな年度がはじまりますと、組織や担当者変更を行なう企業が多くいらっしゃいます。組織や担当者が変わり施策を組み直すケースや、施策実行のために組織変更を行なうケースなどがあり、春は双方のご相談が増える時期でもあります。施策を組み直すご相談として多いものとして、チャネル連携施策があります。ECサイトや実店舗を持つ企業からご相談を受ける機会がありましたので、今回はチャネル連携施策に関して記したいと思います。

デジタルチャネルながら別々に分かれていた施策を一つに統合したり、オフラインとオンラインで分かれていた施策をユーザー軸で再編成するようなプロジェクトが増えつつあります。組織そのものを再編して取り組む企業もあれば、組織はそのままで統合プロジェクトに取り組む企業もあります。ただ、チャネル統合プロジェクトを実現するのは決して簡単なことではありません。上層部からの強力なトップダウンで動かす必要があると思います。

さて、他チャネルとの連携時に分析視点ではどのような動きが考えられるでしょう。分析者がチャネル連携プロジェクトに参加する場合、導入前のフェーズと、導入後のフェーズで、それぞれ注意すべき点があり、その二軸で考えていきます。

【導入フェーズ】
導入フェーズでは、チャネル数や関連している担当部署分のKPIが設けられることがほとんどです。
チャネル連携前は、担当する部署（チャネル）ごとに異なるKPIを定めているケースが多いため、初期のフェーズでは各KPIを定めたのち、ユーザーにアプローチしたいシナリオを設計し、それに応じたシステム構築をしていきます。
分析者はこのフェーズから参画しておき、導入後にKPI指標が追跡可能なデータが充分に集まっているかを確認し要望を伝えていくほうがその後のレポーティングはスムーズです。

【導入後フェーズ】
導入後は定型レポートと粒度の細かい分析を実施する非定型レポートが想定されます。リリース後に新たなデータを蓄積したり、レポート用にデータ構造を組み直す場合は大きく改修が伴うことがあり、実現までに時間がかかるケースも多くあります。施策実行とレポーティングの観点からデータ蓄積する際もKPIの設計視点を持っておく必要があります。

またチャネル連携施策は運用メンバーだけでなく、四半期や半期等のタイミングで運用に携わらない上層部や他部署のメンバーがおのおののKPIでレポート共有を求めることがあります。間接的に施策に関連するメンバーも明らかにし、おのおのが見たいKPIを整理しておくことが望ましいです。
各KPIが揃ったのちにどのようなデータであればレポーティング可能かを分析視点で積極的にアドバイスすることが他チャネル連携施策成功の一要因だと実感しています。

★メールマガジンのバックナンバーはこちら