コラムバックナンバー
メールマガジン2016年9月7日号より ALBERT 菅 由紀子
IoT周りの興味深い報道が続いています。
日本IBM、ワトソン・IoT連携-協業企業と新組織
ピーチ・ジョンが店舗にIoTを導入IoTとは、Internet of Things の略で、直訳すると「モノのインターネット」という意味です。詳細は7月6日のコラムを参照ください。
【メルマガコラム】IoTの活用はどこまで拡大するか
ピーチジョンについては、衣類(しかもアンダーウェア)にセンサーが付けられる時がやってきたのか? と勘違いしそうになりましたが、そういったものではなく、店舗施設の従来のハードにデータ収集、検出の機能が加わった「店舗IoTプラットフォーム」が導入されるということだそうです。
同記事によると、これを導入することにより入店客の識別、顧客の店舗内での行動履歴(店舗内回遊、試着の有無、販売員との接触、購買の有無等)を分析することが可能になるとのこと。
DMPの普及により、インターネット通販とリアル店舗(実店舗)、カタログ通販、広告プロモーションの履歴など、散在していた各チャネル別のデータが統合されてきていますが、そこに新たに店舗内での行動履歴が加わるということになります。鍵となるのは既存のデータがもつ顧客の識別IDと、店舗IoTプラットフォームに備わるビデオ端末・Wi-Fi検出によって識別される個人のIDがいかに連携されるかが、このプロジェクトにとって非常に重要なポイントではないかと思います。
DMPに格納されるデータは、まだまだ今後もそのバリエーションが増えそうですが、肝要なのは「対象となる個人を一意に統合できるかどうか」ということには変わりありません。
また、こういった仕組みは、明確な顧客戦略に基づき、組織の意識を統一して行わなければ価値がありません。いくら良いツールを入れても、店舗のスタッフの応対がそれに即したものでなければ意味がないからです。今後、こういった仕組みを取り入れる企業は増えてくるでしょうが、成果を上げられるかどうかは、この違いであるように思います。
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